デフレの期間が長かった日本人としては、インフレはあまり馴染みが無かった。
最近では2022年からの物価上昇が顕著だったので、普段の生活に対するインフレの影響を肌で感じられる久しぶりの1年だったのではないかと思う。
このインフレだが、以前までのFIRE志望者でも、精緻に計算する人以外では、計算から排除している人が多かった気がする。
4%ルールの元ネタであるトリニティスタディの内容を確認していれば、インフレ率がかなり大きな影響を及ぼすものだと知っている筈ではある。
ただ、凡その概念だけを聞いて、「年300万で〇〇年間生活して～」という試算をしていたブログ等をよく見かけた。
然し、逃げ切り計算機等でもパラメータ指定が可能になっている通り、本来インフレ率は運用益で生活しようと計画する場合、本気で向き合わなければいけないものである。4%ルールの場合も、大雑把に纏めたものは
「S&P500が毎年7%成長し、インフレ率が毎年3%で推移すると過程すると、
差し引きで4%分を生活費に充てられる筈」
みたいな考え方だった筈である。
このインフレ率は、米国では2021年に4.69、2022年に8.05となっている。日本は2021年が-0.24、2022年が1.99だ（2022年は共に推計値）。
昨年の約2%のインフレ率で30年経過した場合、年300万だった支出は、600万近い金額にまで膨らんでしまう。
当初の年間支出額の、実に約2年分に相当する
4%ルールでの取り崩しは、「定額」と「定率」がある。
定額・・・リタイア時点の資産の〇%相当の金額と同額を毎年取り崩し
定率・・・各年で取り崩す際の資産額の〇％にあたる金額を取り崩し
デフレでインフレが0に近い状況なら、定額でも問題は無い。
だが、インフレが一定以上で推移する場合は、定率を選択せざるを得ない筈だ。
インフレ率を1%で想定すべきか、2%か、或いはそれ以上か。
現在の岸田政権は明確にデフレ志向の政策を取ってきているので、インフレ自体は収まっていきそうな期待はあるが、同時に景気の大幅な後退も招く政策だから、ちょっと怖いんだよなぁ・・・・。
インフレ率の上昇以上の悪影響が出ないと良いのだけれど。
