無気力社畜のブログ

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投資信託とETF

私は投資信託(投信)とETFでは、投信を中心に購入しています。

違いを検討した結果ですが、以下、自分の中で整理した内容です。

ETF、投信ともS&P500のインデックス連動を前提として書いています。

 また、ETFは米国市場に上場しているもの、投信は再投資型を想定しています。

 

ETFについて

上場型投資信託Exchange Traded Fundsの略で、投信の一種ではあります。

違いは「上場型」という名前の通り、上場しているかどうかです。

個別株を投資する際は上場している銘柄になりますが、それと同じですね。

 

特色としては、ETFの売買は基本的に個別株と同様の扱いになっており、

リアルタイムに変動する価格に応じて、成行や指値指定の取引が随時可能です。

 

◇投信について

基本はETFと同様、インデックスの他、個別株、債券、先物等を纏めたものを

1つの株式の様に購入可能になったものです。

 

特色としては、リアルタイムに価格が変わるわけではなく、

1日に1度の値段が決まり、その価格でしか売買できません。

その為、事前に買うことを指定する「成行」買いの形のみで、指値指定不可です。

 

◇インデックス積立投資を行う人が考慮すべき点

私の様に、インデックス積立をする人が気にするべき点は、以下3点です。

 ①売買コスト

 ②維持コスト

 ③再投資時に生じるコスト

 

 ①売買コストについて

  購入時、及び売却時に発生する手数料です。

  ETFは基本的に株式と同様、各証券会社によって決められた手数料があります。

  ただ、場合によっては手数料なしで購入可能なケースもあります(多くは無い)

 

  投信も同様ですが、ETFよりも手数料無料(ノーロード)にしてくれている

  投信が結構多いですね、基本は無料で買ってもらって維持で徴収する形です。

  代表的な積立対象の投信(S&P500、全世界株等)は、主な証券会社なら、

  ノーロードで購入可能になっていたりする筈です。

 

 ②維持コスト

  ETFも投信も、保有し続ける為には維持コスト(信託報酬)が発生します。

  これは損をしていても発生してしまうコストになります。

  同じインデックスに投資するものであれば、ETFの方が信託報酬は低く、

  投信の方が高く設定されます。

  以前は投信の信託報酬は高すぎて、ぼったくりが多かったのですが、

  近年は非常に低コストの投信が登場してきた為、

  積立投資でも投信を選びやすくなりましたね。

  とは言え、維持コストだけなら、ETFの方が基本的に安いです。

  VTI/VOO辺りは0.03%、低コスト投信は0.0938~0.0968等です。

 

  ※投信は信託報酬以外の隠れコストを含めると、

   eMAXIS slimの2022年経費率で0.112になっています。

   (0.203→0.163→0.124→0.112と年々コストは下がっています)

 

 ③再投資時に生じるコスト

  ETF/投信共に、配当/分配金を出す場合は課税されてしまいます。

  S&P500関連なら、米国で10%、日本がそこから約20%の課税です。

  その為、配当/分配金を毎回貰い、税金を払った後に再投資する場合は、

  税引後の金額での再投資になります。

 

  ただ、投信は一部で例外があります。

  例えば、eMAXIS Slim米国株式(S&P500)の場合を例に挙げますと、

  年に1度の決算で再投資されますが、この際は米国分しか課税されません

  日本に送金されずにそのまま再投資している為、日本の税金が掛からないのです。

 

  S&P500に連動するETFは沢山ありますが、分配率は結構差があります。

  1%台や3%台と、ETFによってマチマチですが、これらの分配金に対して、

  米国で課税される10%分は、投信/ETF共通の再投資コストになります。

 

  ETFの場合は、追加で米国課税後に更に日本の税金約20%が課税される為、

  18%少々が追加で再投資コストに加算される形です(合計28%)。

  ※日本国内でもS&P500連動ETFが幾つか出ていますが

   これらは日本の税も掛かるので、買いやすいメリット以外は無さそうです。

   (今は米国株・ETFは直接買い易くなったので、そのメリットも薄れています)

 

  VOO等の分配率1.5%程度のETFならば、1.5%×28%=0.42%が再投資コストとして

  維持コストに加算されますが、低コスト投信の信託報酬が0.1%少々と考えると、

  信託報酬の差を逆転して高く付いてしまいます。

 

  上記の投信(eMAXIS Slim米国株式(S&P500))の例であれば、

  積立投資を長年続けるのであれば、ETFより効率が良いですね。

 

 ※ETFの課税例外について

  NISA口座で保有している場合は、ETFも日本の税金は掛かりません。

  その為、S&P500連動のETFをNISA枠で購入している場合、分配金に対する課税は

  米国分のみとなり、優良投信とほぼ同じ投資効率になります。

  その分配金をクレカ積立の原資にすれば、高効率を目指せますね。

 

ETFと投信のどちらに投資するべきか(資産形成期)

 S&P500や全世界株式等のインデックスに積立投資する前提で検討する限り、

 資産形成期であれば、優良な低コスト投信を積み立てるのが基本路線だと思います。

 

 但し、NISA口座を活用する場合は、ETFも一考の余地があると思っています。

 上述の通り、NISA口座であれば、ETFの分配金に日本の税金が課税されない為、

 NISA口座で米国ETF(S&P500連動)を購入しつつ、

 その分配金を活用し、特定口座でも投信をクレカ積立で投資する

 という方法も、取り得る訳です。

 

 将来的な出口戦略として、インカム収入にシフトしていく方が多いと思います。

 その為、早期にETF保有しておく事は、結構大きな意味があります。

 リタイアする頃には、数倍に膨らんでいる事が期待できる為です。

 

 NISAは1800万(成長投資枠は1200万)しかありませんので、

 リタイア時にインカム目的のE米国TFに変更しようとしても、

 NISA口座は金額上限(成長投資枠1200万)までしか切り替えできません。

 しかし、早くからNISA口座でETF保有しておけば、

 この1200万を大きく超え、数倍まで上昇する事も期待出来るのです。

 ※基本はS&P500なので、将来的な上昇はかなり高確率で見込めます。

 

 特定口座でのETF積み立ては、再投資コストの観点で非効率ですが、

 NISA口座なら、そのデメリットを大幅に緩和した形で対応出来ます。

 個人的には、「NISA口座でETF、特定口座で投信(再投資)」がおススメです。

 

◇まとめ

 ・ETF(分配有り)で再投資するのは、特定口座の場合は効率が落ちる

 ・NISA口座であれば、再投資のデメリット無くETFを活用出来る

 ・再投資を止めれば、ETF(分配有り)は出口戦略にも対応出来る

 

  →NISA口座(成長投資枠)は、S&P500連動ETFを推奨(特定口座で別途積立)。

   但し、資産形成期に特定口座でのS&P500連動ETFは非推奨、投信にすべし。

 

尚、今回は資産形成期についてを想定した話で、リタイア後の資産戦略は別です。

そちらは別途検討したいと思います。