リタイアを目指す時は、とりあえず順調に行くケースで試算し、
モチベを維持するのは良いと思います。
しかし、本気でリタイアを実現する気でいて、
実際にリタイアが近付いてきているのであれば、
悪い条件もある程度は見込んだ試算が必要でしょう。
とりあえず、シミュレーションに勘案すべき悪条件候補を挙げてみたいと思います。
◇想定される悪条件
流石に第三次世界大戦勃発とか、どうしようもないものは一旦除外します。
・インフレ
ダイレクトに影響するファクターですよね。
少し前までなら、1%程度も見ておけば十分な雰囲気でしたが、
昨今2-3%での試算は必須な気がします。
インフレ率2%程度でも、25年後は支出額が倍になりますから、
かなりインパクトの大きいファクターです。
これは、一定以上の割り合いで株式・投信で運用していくのであれば、
ある程度は影響を抑える事が可能です。
ただ、米国や全世界の株式・投信で運用している場合、
日本のインフレ率と直接リンクしない点は注意が必要です。
・運用利回り
想定よりも利回りが低い状況は見込んでおくべきでしょう。
3%、5%、7%ぐらいをベースに試算していますが、
インフレ率を2-3%で考慮する場合、運用利回り―インフレ率の考慮も必要です。
また、暴落・低迷の期間をどの程度見込んでおくか、
そして、それに対する予備費をどの程度準備しておくかも重要かと思います。
暴落した際に戻る期間が「数ヵ月」「1年」「3年」「5年」「10年」等、
幾つかのケースを想定しておくべきでしょう。
暴落時に運用資産を取り崩すと、資産の毀損が激しくなってしまいます。
また、予備費を多く現金で確保すると、インフレと相性が良くありません。
安全資産（予備費）のインフレ対策は、短期の債券を繰り返し購入して、
世の中の利回り＋αぐらいにするぐらいしか無いかなぁ・・・・。
高配当ETFを予備費扱いにして、突っ込んでしまいたい思いもあります。
・増税
色々な増税も行われると思います。
リタイア生活のシミュレーションで影響が大きいのは、
メインが金融所得課税の増税、次点で消費税の増税辺りでしょうか。
消費税はインフレに包含する甲地にしても良いかもしれません。
増税みたいなもの、という認識です。
医療費負担割合の悪化もありますし、老人が増えた事による対策として、
何かしら負担が更に増えてくるはずです。
・年金
年金も、2割ぐらいの減少は最低限見越しておくべきだと思っていますが、
「資産収入がある人は給付しない」
「一定以上の資産を保有する人には給付しない」
といった政策が取られた場合、途端に無年金に陥る可能性もあります。
年金無しに陥っても、普通の生活を送れる想定も必要でしょうか。
無年金の想定だと、かなりのインパクトがあります。
年150万の想定だとして、20年受ければ3000万ですからね・・・。
早期リタイアで年金が少な目でも、65歳時点で3000万ぐらいあればOKだろう、
ぐらいのざっくり感でしたが、無年金であるならば、
少なくとも5000万、出来ればもう少しないと危ないですねぇ。
そもそも、年金も手取り額は下がる訳で、そこも考慮しておかないとNGですね。
（今までの資産で、年金は給付額でしか見てなかったなぁ・・・・）
まぁ、流石に無年金にはならないとは思うので、
半減ぐらいをMAXにして考えるべきですかねぇ・・・・。
・医療費（自身）
身体にガタが来て、医療費が継続的に掛かっていく部分が出てくると思います。
今も定期的に通っていますが、もっと多くなるでしょうし・・・。
・介護（親）
読めない部分で最大の負担懸念はココです。
また、早期リタイアのタイミングにも大きく影響する部分でもあります。
これは別記事に持ち越したいと思います。
◇リタイア資金がどれぐらい変わるのか
金融所得課税が30%に増税された場合、配当金生活であれば、
配当金の8割→7割に手取りが変わりますので、生活費が87.5%に減額されます。
手取りを維持しようとすると、15%近く資金を増やす必要があります・・・。
投信の取り崩しであれば、リタイア初期は利益の割り合いが高くないので、
増税の影響は小さいですが、時間が経つに連れて、上記の割り合いに近づきます。
同様に15%の資金を増やす、或いは12.5%の生活費削減を視野に入れておくべきかと。
年金を半減とした場合、「国民年金だけ」ぐらいの給付額になります。
今と同じ物価状況なら、月12万ぐらい取り崩していければ、
質素な生活は出来ますけれど。
インフレが進んでいたら、全然足りませんね。
（その場合は年金も上がっているだろうし、
運用資産も見た目上は増えている筈ですけども）
15%のリタイア資産上積みかぁ・・・出来ない範囲ではないのかなぁ・・・。
